概要

文具・オフィス用品は、書く・記録する・整理するための道具と、働く場の家具をつくり、売る事業です。筆記具やノート、ファイルなどの文具メーカーが商品をつくり、文具店や量販店、生活雑貨店、ネット通販が売り場となっています。企業や学校向けには、事務用品の通販やオフィス家具のメーカーが、働く場や学ぶ場に必要な品物をまとめて届けています。

国内の文具の市場は、子どもの数の減少や仕事のデジタル化によって大きな伸びが見込みにくくなっています。各社は書き心地や使いやすさを高めた付加価値の高い商品、趣味として文具を楽しむ人向けの商品、海外での販売によって成長を図っています。

オフィス家具の分野では、働き方の変化によって、机や椅子を売るだけでなく、オフィスの設計から内装までを提案する事業が広がりました。在宅勤務と出社を組み合わせる働き方のなかで、人が集まる場としてのオフィスの価値をどう高めるかが問われています。事務用品の通販は、企業の購買の手間を減らす仕組みとして、法人の顧客を広げています。

含むもの

  • 筆記具・ノート・ファイルなどの文具メーカー
  • 事務用品・事務機器のメーカー
  • オフィス家具のメーカーと働く場の設計
  • 法人向けの事務用品の通販

含まないもの

構造と主要企業

  1. 01

    文具とオフィス家具を手がける総合メーカー

    ノートやファイルなどの文具と、オフィス家具・働く場の設計を両方手がける。法人向けの通販を持つ企業もある。

    コクヨ、プラス

  2. 02

    筆記具・事務用品のメーカー

    ボールペンや鉛筆、消しゴム、ファイル、ラベルライターなどを開発する。書き心地や使いやすさの技術と、海外での販売が強みになる。

    パイロットコーポレーション、三菱鉛筆、ゼブラ、トンボ鉛筆、ぺんてる、キングジム

  3. 03

    オフィス家具・事務用品の通販

    企業や事業所から文具・事務用品・日用品の注文を受けて届ける。購買の手間と費用を減らす仕組みを提供する。

    アスクル、カウネット

文具は、メーカーが商品をつくり、卸や文具店・量販店・ネット通販を通じて個人や企業に届く。筆記具では技術と品質を持つ国内のメーカーが海外にも売り、オフィス向けでは文具と家具、通販を組み合わせて企業の働く場を支える企業が強い。

そのほかの企業

コミュニケーションの課題と視点

この市場セグメントの競争の構造から、コミュニケーションで想定される課題と、考えるための視点を整理したものです。いずれも Relens の分析・仮説です。

  1. 01文具を使う人・文具を楽しむ人

    書くことの楽しさを、道具の工夫で伝える

    背景

    仕事や勉強のデジタル化が進む一方、手帳や筆記具を趣味として楽しむ人もいる。

    想定される課題

    文具が安く手に入る消耗品と見られると、新しい商品の工夫が価格の比較に埋もれる。

    視点

    書き心地や使いやすさを生む技術、開発の背景、使う人の場面を具体的に伝え、選ぶ楽しさをつくる。

  2. 02企業の総務・購買の担当者

    オフィスを「働く理由になる場」として提案する

    背景

    在宅勤務と出社を組み合わせる働き方が広がり、オフィスの役割が見直されている。

    想定される課題

    机や椅子の価格の比較になると、オフィスの設計で得られる効果が伝わらない。

    視点

    社員の交流や集中のしやすさなど、オフィスの見直しによる変化を事例で示す。設計から運用までを支える提案を伝える。

  3. 03学校・教育関係者

    学びの道具としての役割を示す

    背景

    学校で一人一台の端末が使われるようになり、紙と筆記具の使われ方が変わっている。

    想定される課題

    デジタル化のなかで、手で書くことの価値が見えにくくなる。

    視点

    手で書くことと学びの関係や、デジタルの教材と組み合わせた使い方を、教育の現場の声とともに伝える。

  4. 04投資家

    国内の縮小のなかでの成長の道筋を示す

    背景

    国内の文具の市場は子どもの数の減少で伸びにくく、海外の販売とオフィスの事業が成長の柱となっている。

    想定される課題

    国内の売上の伸び悩みが目立つと、会社全体の成長が見込まれにくい。

    視点

    海外の地域ごとの販売の伸びや、付加価値の高い商品の比率、オフィスの事業の受注を継続して示す。

競合・提携・出資の関係

  • グループ1件
    • プラス→セーラー万年筆

      子会社[2]

      プラスはセーラー万年筆の議決権の57.88%を直接保有する親会社で、同社は2022年5月からプラスの子会社となっている。

この市場セグメントの用語

筆記具
ボールペンや鉛筆、シャープペンシル、マーカーなど、書くための道具。
オフィス家具
事務所で使う机や椅子、収納、会議用の家具など。
ワークプレイス
オフィスを中心とした、人が働く場全体のこと。
法人向け通販
企業や事業所から事務用品などの注文を受けて届ける通信販売。

出典

  1. コクヨ株式会社 コーポレートサイト(新しいタブで開きます) コクヨ公式サイト
  2. 有価証券報告書(第113期)(新しいタブで開きます) セーラー万年筆株式会社有価証券報告書公開日 2026.03.26